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お役立ちコラム  | 2020年11月27日

高性能住宅ってなに?住宅のプロがお答えします!

 

高性能住宅とは?基準について

一般的に夏は涼しく冬は暖かい、地震などの災害に強い、断熱性、気密性、耐震性、耐久性、省エネ性などに優れていて、快適に暮らすために必要な性能がそろっている住宅のことを高性能住宅といいます。

高性能住宅には明確な基準はないものの、よく似た住宅にはゼロエネルギー住宅(ZEH)や長期優良住宅があります。

ゼロエネルギー住宅とは太陽光で発電したエネルギーと消費エネルギーがおおむね同じになる省エネ性能の高い住宅、そして長期優良住宅には一定面積以上の面積を有し、長期に使用するための構造や設備を整えていて、維持保全の期間や方法を定めている住宅という定義があります。

高性能住宅といっても、性能がよく、品質が高い住宅とは具体的にどのような住宅をさすのでしょうか。

今回は高性能住宅の基準やメリット、補助金活用などについて解説していきます。

高性能住宅の比べる指標

ここでは、高性性能住宅を比較する指標となる数値について説明します。

Ua値

Ua値とは、「外皮平均熱貫流率」のことで、住宅の内部から床、外壁、屋根や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値のことを言います。

値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高い家であるといえます。

C値

C値とは「相当隙間面積」のことで、どれくらい家に隙間があるのかを示した数値です。

C値が低ければ低いほど隙間が少ない家であり、高気密な家であるといえます。

Q値

Q値とは、「熱損失係数」のことで、住宅の断熱性が高ければ高いほど、Q値の数値は小さくなっていきます。

Q値が小さい家は熱が逃げにくい家であり、冷暖房の効率がよく、省エネルギー性能が高い家であるといえます。

ηA値

η(イータ)A値とは、「平均日射熱取得率」のことです。

主に窓に求められる性能の数値のことで、室内に入り込む日射量を外皮等面積で割ると求められます。

数値が小さいほど日射熱の侵入を防ぐことができる家といえます。

高性能住宅のメリット

ここでは、高性能住宅にはどのようなメリットがあるのかを見ていきたいと思います。

第一に高気密で断熱性の高い住宅では、外の暑さや寒さの影響を受けにくくなります。

冷暖房が効率よく動くので、一年中快適かつ経済的に暮らせるのが最大のメリットといえるでしょう。

高断熱の性能を上げれば上げるほど、小さなエアコン1~2台で家中の室温を快適に保てるようになり、エネルギーロスが最小限で済むため、電気代の削減につながります。

気密性や断熱性を上げるにはある程度のコストがかかりますが、その分毎月の冷暖房費用は抑えられるでしょう。

また、冬場のお風呂や洗面所、夜間のトイレや廊下などにはヒートショックの危険がひそんでいるといわれますが、高気密で高断熱な家は部屋ごとの温度差が少なくなるので、急激な温度変化による心臓や血管に負担がかかるリスクを回避できます。

高性能住宅が小さな子どもから高齢のご家族までを含めた健康な暮らしをサポートし、長寿命への安心感へとつながっていくでしょう。

さらに、高気密・高断熱住宅は防音、遮音性にも優れているので、小さなお子さんがいるご家庭や、楽器を演奏する方、周囲の騒音などを気にせずに暮らしたい方などにとっては、防音効果もメリットのひとつに感じられるでしょう。

高性能住宅のデメリット

次に、高性能住宅のデメリットにはどのようなことがあるのか見ていきます。

第一に高気密で高断熱の住宅を実現するには、しっかりとした設計や施工が求められてきます。

優れた断熱材を使って精度の高い施工をするときは、気密や断熱について考えていない住宅に比べると、どうしても建設コストが高くついてしまうのです。

ただし、今後暮らしていくうえでかかってくるランニングコストを下げられるので、トータルで考えることが大切です。

次に、施工上の問題で断熱材に隙間ができてしまうと、壁の内側や床下、天井裏などに内部結露が発生しやすくなり、放置すると柱や土台が腐食する原因になります。

そのため通気層を確保し、気密シートを使うなど、適切な施工を行うことが大切です。

暖房機器などの設置に制限がかかってくることもデメリットのひとつ。
高気密住宅では石油ストーブなど、燃焼に使った排気を室内に放出する開放型暖房機は、一酸化炭素が発生する危険があるため、使用できません。

エアコンや床暖房のほか、屋外に強制的に給排気するFF式暖房機などがおすすめです。

高性能住宅に使える補助金

地球規模の環境問題への意識の高まりを受けて、省エネ住宅が注目されていることで、国も省エネ住宅の普及に力を入れており、主に減税、融資、補助金の領域でさまざまな支援制度を設けています。

新築または住宅取得時に一定の要件を満たすと補助金が受けられる制度が多くあり、支援制度を上手に活用すれば、住宅取得の負担を軽減できます。

ただし、多くの補助金は基本的に年度ごとに補助制度が変わり、補助額が予算枠に達すると終了してしまいます。

他にも省エネ性の基準自体が専門的な知識を有していなければ判断できないなどの注意点もあります。

また、新築時や改修時、中古住宅の購入時、長期優良住宅、低炭素住宅などの適用区分がありますので、違いには注意して有効に活用しましょう。

※適用区分
新築:住宅の新築、新築住宅の購入で利用が可能
中古:中古住宅の購入で利用が可能
改修:増改築、改修、リフォームなどで利用が可能
長:長期優良住宅で利用可能または優遇
低:低炭素住宅で利用可能または優遇
補助制度(省エネ関係)
助成額
適用区分

断熱リノベ(高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業)

※住宅に高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を行う場合に国の補助金が交付されます。
最大
120万円/戸
(戸建住宅)
改修

次世代リフォーム実証事業

※戸建住宅の外気に接する部分全て(外壁は外張り断熱工法等)の断熱改修を行なう場合に国の補助金が交付されます。
最大
300万円/戸
改修
次世代住宅ポイント制度 新型コロナウイルス感染症対応-次世代住宅ポイント事務局
※消費税率10%で新築住宅を取得、または、リフォームする方で一定の要件を満たす場合、様々な商品等と交換できるポイントが発行されます。
昨年度(2019)実施の制度における契約期限は令和2年3月31日ですが、新型コロナウイルス感染症の影響により、やむを得ずこの期限までに契約できなかった方については、令和2年4月7日から8月31日までに契約を行った場合、ポイントの申請が可能となります。
最大
35万ポイント/戸
新築
改修

すまい給付金

※消費増税による住宅取得の負担軽減として給付金が支給されます。
最大
50万円
新築
中古

地域型住宅グリーン化事業

※長期優良住宅や低炭素住宅といった省エネルギー性能等に優れた木造住宅を、主に新築する場合に補助金が交付されます。
50~140万円/戸
新築
改修

ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業

※使うエネルギーと発電するエネルギーがほぼ同じであるZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)を取得、または、ZEHへ改修する場合に補助金が交付されます。
60万円~/戸
新築
改修

エネファーム設置補助

※太陽光発電設備と併用する災害時に対応した家庭用蓄電池を導入する場合に補助金が交付されます。

最大60万円
新築
改修
エネファーム設置補助 家庭用燃料電池システム導入支援事業-FCA(一般社団法人燃料電池普及促進協会)
※家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅等に導入する場合に、補助金が交付されます。

最大4万円+α
新築
改修

長期優良住宅化リフォーム補助金令和元年度補正予算 長期優良住宅化リフォーム補助金

※「耐久性があり、地震に強く、省エネ性が高く、維持管理がしやすい」長期優良住宅化リフォームに対し補助金が交付されます。

100~300万円/戸
中古
改修

市町村住宅関連補助金制度一覧

※各市町村が実施する補助金制度を調べることができます。
各補助制度によります
新築
中古
改修

高性能住宅をローコストで建てることは可能?

住んでからかかる費用には光熱水費などのランニングコストのほか、外壁や屋根塗装、シロアリ防除、給水管などの修繕費用があります。

一般の住宅と比べ高気密で高断熱の住宅を実現するには、しっかりとした設計や施工が求められるため、その分建設コストがアップするでしょう。

太陽光発電システムや蓄電池を設置するためには初期費用がかかりますが、電気を買わない暮らしが実現できるなど、長い目でみれば高騰する電気代を気にする必要もなく、その分ランニングコストは安くなるでしょう。

このように初期コストだけを考えるのではなく、その後かかってくるランニングコストなどのトータルコストで考えることがポイントになってきます。

また、コスト面で考えるのであれば注文住宅ではなく、分譲住宅に太陽光・蓄電池をプラスして設置するのもいいでしょう。

注文住宅に比べると自由度こそ低くなるものの、間取りや設備、仕様は多くの人に好まれるものを提供していることが多く、暮らしやすさが考慮された住宅になっています。

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